ディプロマ・ポリシー
歯学府の教育目的・目標
歯学府における教育は、歯学部における教育成果を礎として基礎歯学や臨床歯学、これらに関連する医学や自然科学ならびに社会科学の分野で、先駆的な学術情報を世界に発信する指導的研究者、歯学教育者、国際連携が可能な教育研究者、口腔保険医療行政の指導者、指導的臨床歯科医となりうる、深い科学観、高い倫理観、豊かな人間性ならびに高い国際性を備えた人材を育成することを目的としている。
そのため、本学府は「九州大学教育憲章」に則り、自主的に課題を解決する能力を育成し、国民の健康寿命の延伸のために、最先端の歯学・歯科医療の研究・開発を推進し、さらにその臨床応用に貢献できる人材を養成することを達成目標とし、以下の能力を有する者に博士（歯学）の学位を授与する。
- ・高い専門性と倫理観を有し、研究者として自立した研究活動を行える能力を有している。
- ・歯科臨床の専門分野において、臨床研究活動を行う能力と指導的役割を果たす能力を有している。
【学修目標】
A．主体的な学び・協働
- 1．国民の健康寿命の延伸に口腔領域から貢献する意欲を持つ。
- 2．プレゼンテーション能力とコミュニケーション能力を鍛え、他領域（他職種）と交流できる能力を身に付けると共に、国際学会で、英語による発表、質疑応答によって、研究成果を世界に公表することができる。
- 3．自ら進んで課題に取り組む積極性を持ち、協調性とともに統括する管理能力を備え、問題解決に向けて、蓄えた知識、他者との交流から、様々なアプローチの可能性を考える。
B．知識・理解
- 1．広範な生命科学の基礎と専門分野の最先端の研究について説明ができる。
- 2．専門分野の内容を世界水準で理解し、学問固有の知識を習得する。
- 3．先進的な技術とそれらの医療における応用について説明ができる。
C-1．知識・理解の応用
- 1．専門的な知識を統合し、課題を解決する能力を身に付ける。
C-2．新しい知識の創出
- 1．歯科臨床の専門分野において、臨床研究活動を行える能力を有し、指導的役割を果たすことができる。
- 2．国際的視野に立って問題を解決する実践的意欲を持つ。
D．知識・理解の実践的場面での活用
- 1．生命科学における特定の領域で、研究遂行に必要な研究方法を習得し、研究者として自立した研究活動ができる。
- 2．問題を提議し、それを解決するための方略を提示し、実行する能力、チームを運営する能力、後進を育成する能力を身に付ける。
カリキュラム・ポリシー
歯学府では、ディプロマ・ポリシーに掲げる学修目標を達成するために、以下のような教育を行う。
- ・幅広い人間力を育成する。
- ・生命科学に関する基礎から高度な専門知識を習得するための科目を開設する。最新の専門知識を習得するために国内外の専門領域の講師を招聘する。
- ・国際性の向上のため、英語による講義、プレゼンテーションおよび論文作成能力を養成する。
- ・高度な専門性を持った歯科医療技術を習得させる。
コースワーク
共通科目として、低年次総合カリキュラム（入門科目1、応用科目）を提供しており、主に1，2年次の全ての学生を対象として研究に用いる基本的技能を修得するための教育を行っている。
専門科目として、それぞれの専攻分野毎にコアカリキュラムを提供している。コアカリキュラムでは、総合的に専攻分野の研究に必要な知識を習得する入門講義、知識や理解を深め、研究に対する指針を与える専攻分野の講義、研究や、研究技能を高める演習を実施している。さらに、高年次では、それまでの研究知識・技術を整理・統合する高年次専門カリキュラムを行う。臨床系の分野においては医療現場において患者の担当医となり、専門医・研究医としての基礎確立をめざす臨床実習を行っている。
授業科目に関しては、出席、レポート、演習における成果発表等により成績の判定を行う。また、臨床実習では、専攻分野毎に定めた基準の症例数における、担当した患者の診断名、診療内容、治療経過、転帰などの概略ならびに臨床研究の成果についてのレポートにより成績の判定を行う。
研究指導体制
教育指導体制としては、3年次に教務委員会が中間発表会を主催しているのが特徴で、指導教員だけでなく歯学府の全教員が協力する集団的指導体制を整えている。なお、教務委員会が主体となって、教育プログラムなどを整備している。
継続的なカリキュラム見直しの仕組み（内部質保証）
当該プログラムの中で焦点化した学修目標の達成度は、以下の方針（アセスメント・プラン）に基づいて評価し、その評価結果に基づいて、授業科目の教授方法や授業科目の配置等の改善の必要性がないかを歯学府教務委員会において検討することで、教学マネジメントを推進する。
《アセスメント・プラン》
学生の学修目標について、1〜2年次、3〜4年次に分け以下の項目について分析する。
1〜2年次
- 1 単位認定
- 2 研究指導進捗状況報告書
- 3 学会発表
- 4 出席率
- 5 休学・退学率
- 6 日本学術振興会特別研究員応募状況
3〜4年次
- 1 単位認定
- 2 ３年次中間発表会
- 3 学位論文のIF
- 4 学位論文
- 5 学会発表
- 6 出席率
- 7 休学・退学率
- 8 早期終了者
- 9 日本学術振興会特別研究員応募状況
【学位論文審査体制】
学位論文は、予備審査および本審査の2段階審査を行う。予備審査の願い出があった場合、学府教務委員会で予備審査申請資格を検討する。予備審査申請資格が認められた場合、学府教授会の議を経て指導教員以外から、予備調査委員（主査1名・副査2名）を選出する。必要に応じて他の学府、他の大学院または研究所等の教員等を予備調査委員に加えることができる。予備調査委員は、論文調査会（公開）を開き、提出された論文の精査と口頭発表会での質疑応答により評価する。その後、各予備調査委員の評点を学府教授会で確認し、評価を決定する。予備審査を合格した論文に対して、本審査を行う。本調査委員は、原則として当該予備調査委員をもって充てる。本調査委員の評価結果に基づき、学府教授会が博士号取得の判断を最終判断する。
アドミッション・ポリシー
求める学生像
優れた学力に加え、九州大学教育憲章に基づく秀でた人間性、社会性、国際性を有し、医療福祉の面から奉仕精神と倫理観に富む以下のような人材を求めている。
- ・生命科学に関する科学的基礎知識を身につけていること。
- ・学ぼうとする専門分野における学士（歯学）レベルあるいは、それに匹敵する経験に基づいた知識を十分に身につけていること。
- ・研究者・医療人に必要な一定の教養ならびに高い倫理観を身につけていること。
- ・積極的に問題を解決する意欲、自主性があること。
- ・国際性に対応するために必要な語学的素養を身についていること。
- ・歯科医療を通じて国民の健康に貢献する意欲があること。
入学者選抜方法との関係
試験には一般選抜試験、社会人特別選抜試験（昼夜開講制）、および外国人選抜試験の3通りを設けている。
一般選抜試験では、志望専攻分野の基礎的な知識と応用力等を筆記試験で考査し、国際的コミュニケーション能力を英語の試験により考査する。さらに、口頭試問による面接試験も実施し、基礎学力、論理的思考能力や研究者としての適性等を審査する。
社会人特別選抜試験は、医療・保健・福祉、教育研究機関、官公庁、および企業に勤務している者で専門分野におけるより高度な技術や知識の習得を目指すものを受け入れることを目的として行われる。書類審査と面接試験のみによって考査し、筆記試験は課さない。英語試験は必須ではないが、論文提出までに英語の審査に合格しなければならない。
外国人選抜試験は、国際水準の教育研究を展開する研究者および歯科学の各領域において専門知識を持ち、それぞれの領域で国際的な指導的立場の人材を養成するために、留学生が日本語修得に労力をかけずに英語のみで修了を可能としている。志望専攻分野の基礎的な知識と応用力等を筆記試験ならびに英語の試験により考査する。さらに、Skypeを利用した面接試験も実施し、基礎学力、論理的思考能力や研究者としての適性等を審査する。
全ての選抜試験では、出願締切日から遡って2年以内に受験したTOEIC, TOEFL, IELTSのスコアシートの原本を出願時に提出することにより、英語能力評価を行い、充分な英語力を有していると判断した場合は、英語（筆記試験）を免除する。
